ドローンで未来を切り開く
ドローン社会実装の教育・研究について
農業分野
ドローンを用いた農薬の空中散布はもちろん、ドローンによる低空の空撮で作物の収穫時期の特定も可能になってくると考えられています。
もともと、北海道などでは麦の収穫時期を見極めるためにヘリコプターが使用されており、空撮映像を1枚撮影するのに40万円の費用が掛かっていました。
しかし、麦は刈り取りの時期を誤ると、収穫量が大きく減少してしまいます。
そこで、画像処理ソフト技術を用いた農業分野におけるドローン活用の可能性があります。
測量
国土地理院はすでにドローンを測量に使用しています。測量にはレーザー計測機が使われるが、問題はレーザー測定器が高価であることにありました。
ドローンが墜落してレーザー装置が損失するリスクは高いです。そのため、低価格の画像センサーと、画像処理技術を組み合わせると、低価格で高速に画像処理ができる可能性があります。
建築
隣地が迫っていて、地上からではなかなか撮りづらい建築物でも、空撮にすると全体を撮影することが可能です。
CGではなくリアルな映像が撮れるため、より設計者の思いを伝える映像を撮ることができます。
ヘリコプターで、20メートルあるいは30メートルまで降下して撮ることは出来ませんが、小型ドローンであれば、撮影可能です。
防犯対策
すでに警視庁、各県の警察は、ドローンを警備や捜索に活用しています。
実際に、⾧野県警は交通事故処理の際に、ドローンによる空撮を行っています。
これにより、交通規制解除を早めることができています。
空輸サービス
緊急時、災害時における救命物資の搬送に
ドローンが使われています。
また、離島への薬品の搬送などが考えられています。
ただ、ドローンが家庭に荷物を届けるには、かなりの距離飛行する必要があります。
そして、そこには2つの大きな課題があることも事実です。
2つの大きな課題とは、ドローン用の航空管制が必要になることと、バッテリーの電力です。
この2点をいかにしてクリアしていくかが、さらなるドローン空輸サービス発展のカギとなります。